災害対策マニュアルの作成

水害・地震・火災など災害発生時において、いかに冷静に判断をして、適切な行動ができるかは重要なポイントとなります。　せっかく整備した防災設備も、事前に設置訓練や行動マニュアルが整備されていなければ、いざ水害が発生する際に適切な対応ができず、十分な性能を発揮できないことになり、いわゆる「宝の持ち腐れ」となってしまいます。当社が取り扱う止水板「ウォーターシャッター」も、しっかりとした止水性能を発揮し、大規模な洪水・浸水に対しても被害・損害を防ぐ能力を備えていますが、止水板の設置を正しく行うことができなければ、十分な能力が発揮できない場合も出てきます。

災害は予測不能な状況の中で発生することも多くあります。　短時間での対応が迫られる場面において、適切な判断・行動をとり、人命を守り被害を最小限に抑え、事業の継続・早期再開を図ることが最も重要になります。これを実現するためには、日ごろの準備、特に災害対策マニュアルの整備とそれに基づいた定期的な防災訓練は不可欠な準備となります。

大半の企業が、災害発生に備え、対策マニュアルの作成・防災訓練・BCPなどリスク管理に関する仕組みの整備を進めていますが、まだ中小企業などでは、社内体制上、そこまで手を回す余裕がなかったりします。また災害リスクの低い場所に拠点がある企業は、どうしても災害に対する意識が低くなり、対応が後手に回りがちです。「まさか・想定外はどこでも、誰にでも突然起こる」・・ととらえて、災害対策マニュアルおよびその訓練をするよう心がけていきましょう。

災害対策マニュアルは、1度作成したらその内容でずっと運用できるとは限りません。最低1年に一度定期的に見直しを行って、それにもとづいた訓練をします。また、マニュアルの更新が必要な個所があれば改訂しながら運用を図ることが必要です

①対策マニュアル作成する　②マニュアルに従い災害を想定した訓練を実施する　③マニュアル内の改善点を見つける　④マニュアルの内容を見直し、それに沿った訓練を実施する。　一定期間（1年とか半年）に渡し①から④までを継続的に実施し、社内全体で少しずつこの意識を作り上げていきます。初めからしっかりした完全なマニュアルを作るのではなく、行動の優先順位をつけるなど最低限の内容から始め、時間をかけて内容を肉付けして整備していきましょう。

マニュアルの作成ポイントは次回以降で説明させていただきます。