浸水災害に備える標高の基準

【浸水災害に備える標高の基準】

前回、海抜と標高についてご説明しましたが、今回は浸水災害に備える標高の基準についてお話しします。

浸水災害に対して、安全な標高は何メートルなのでしょうか・・・。

「標高は高い方がいい」「10m以下は危険」など意見がある中、明確な基準はありませんでした。

洪水ハザードマップでは、標高の高い低いに関わらず浸水の最大水深が設定されており、洪水（内水氾濫・外水氾濫）・高潮・津波を想定して記載されています。

※内水氾濫：大雨により排水が追いつかず市街地が浸水すること

※外水氾濫：河川の水位が上昇し、堤防から水が溢れたり、決壊して河川が氾濫すること

次に標高の基準を過去の災害から考えた場合

昭和34年に上陸した伊勢湾台風によって日本史上過去最大の高潮被害となりました。

このときに東京海抜TP+3.89ｍまで高潮が起こり海面が上昇しました。

このことから、港周辺の企業様では、東京海抜（標高）4.0mを対策水深とされた事例もございます。

浸水災害に備える基準は明確化されていませんでしたが、お住いの地域の地形、標高や洪水ハザードマップなどの情報を重ねて災害の備えを考えてみてはどうでしょうか。